ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー

ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー表彰式の様子

「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」表彰制度

「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」表彰制度は、建物躯体と設備機器をセットとして捉え、トータルとしての省エネルギー性能やCO2削減等へ貢献する優れた住宅を表彰する制度です。

この表彰制度は、2007年に「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」として創設され、2012年からは設備機器の対象を広げ、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」として継続して実施されてまいりました。

お蔭をもちまして、2018年では応募が、企業数(204社)および申請件数(285件)ともに年々増加し、当初の7倍強となりました。
また、全国42都道府県から応募が見られるようになり、省エネルギーの理念が、ほぼ全国の工務店や建築事務所等に浸透することに貢献してまいりました。

今後、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」表彰制度をどのようにしていくかについては、現在検討中ですが、「2019年」および「2020年」は、これまでどおり(一財)日本地域開発センターが主催し、ほぼ従来どおりのやり方で実施していくことと致します。

それ以降の取り扱いについては、具体的な方針がまとまり次第、(一財)日本地域開発センターのホームページを通じて公表することと致します。

つきましては、今年度の「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2019」表彰制度の「応募要領」および「応募の手引」を、ホームページに掲載致しますので、ふるってご応募くださいますよう宜しくお願い申し上げます。

一般財団法人日本地域開発センター

表彰制度の紹介

詳細

※PDF形式の情報を参照するには、アドビシステムズ社の Adobe Reader が必要です。
アドビシステムズ社より無料で配布されておりますので、ダウンロードしてご利用ください。

adobe_readerダウンロード

審査委員会

最高顧問 : 伊藤 滋 東京大学 名誉教授
委員長 : 坂本 雄三 東京大学 名誉教授
委員 : 秋元 孝之 芝浦工業大学 教授
委員 : 寺尾 信子 株式会社 寺尾三上建築事務所 代表取締役

3つの評価の視点

視点1 : 外皮・設備の省エネルギー性能値
視点2 : 多様な省エネルギー手法の導入および健康、快適性 その他の取り組み
視点3 : 省エネルギー住宅の普及への取り組み

ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー 左記、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」リンクバナーのご利用については、
「リンクバナーと設置について」をご覧ください。

問い合わせ先

  • 一般財団法人日本地域開発センター Tel.03-3501-6856 Fax.03-3501-6855
    担当 泉
    問合せメール:izumi@jcadr.or.jp
    応募メール:info@house-of-the-year.com